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「ヴェノナ文書」」で明らかに、ルーズベルト政権内にいたソ連のスパイ達

更新日:

ゆがめられた史実を取り戻そう

子供たちの未来のために今なお続く占領軍の洗脳政策から解放されることが必要だ

自虐史観

 
 

「ヴェノナ文書」」で日米戦争の見直し作業が進んでいる

太平洋戦争は日本が一方的に真珠湾に奇襲攻撃を仕掛けて始まった戦争だったのでしょうか。
決してそうではなかったことを裏付ける資料をアメリカ政府の公的機関が公表しまし。
それが「ヴェノナ文書」と呼ばれる一級品の資料です。

「ヴェノナ文書」とは太平洋戦争の時期の前後に当時のアメリカの政権内にソ連から込まれた多数のスパイが暗躍していたことを暴いた機密文書のことをいい、特定されたスパイの名前が公表されています。

1943年から1948年頃の時期にルーズベルト大統領の政権内にコミンテルンから送り込まれた「ソ連のスパイがいるのではないか」と疑念を抱いていたアメリカの陸軍情報部がモスクワとやり取りされた暗号通信を秘密裏に傍受し解読した記録文書です。

暗号文のため登場する人物名は全てコード名が使われているため状況を突き合わせて特定に至るまで膨大な時間を要しました。

傍受した3000件に昇る暗号文の中から解析作業を重ねて、現在までに200人以上のスパイが政府官僚や協力者としてとして働いていたことが立証されています。

一定の年月が経過したため機密文書公開法により現在、これら「ヴェノナ文書」の多くは米国CIAやNSAのホームページにて公開されている。

アメリカ国家安全保障局(NSA)機密解除文書 ヴェノナ

暗号文の解読が進むにつれその結果、やはり官邸内にはソ連のスパイが多数暗躍していて政府の要職に着き、日米開戦に向けて誘導工作をしていたことが裏付けられた。

コミンテルンのスパイは日本の敗戦後、占領軍の指令部の中にも潜り込み日本を共産国家に導くよう占領政策にも影響を与えていた。

参考「コミンテルン」とは世界中の国を共産化することを目的としソ連の国際組織であり、1919年にはアメリカ国内ににアメリカ共産党を設立し、1922年にはコミンテルンの支援で日本共産党を設立している。

 



「ヴェノナ文書」」で明らかに、ルーズベルト政権内にいたソ連のスパイ達

 

ハリー・ホワイト

ハリー・ホワイト

 
 
 

アメリカ合衆国の政治家
ルーズベルト大統領時代のアメリカ合衆国の財務次官補を務めた

出生地 マサチューセッツ州ボストン
生年月日 1892年10月9日
没年月日 1948年8月16日(満55歳没)

 

日本はアメリカとの戦争を回避するため様々な交渉を行っていたが途中で突然最後通牒と言われる「ハルノート」を突き付けられる。
その内容はとても日本がのめる様なものではなく、全面降伏か戦争に踏み切るかの二社択一を迫るような内容であった。

 

国家にはおかされては困るギリギリの国益と名誉があります。
ここに踏み込まれれれば戦争をせざるを得ないというところに日本を追い込んだのが「ハルノート」です。

作戦会議の中で、日本に突き付けた10項目の条件についてハル自身がこう述べていた。

日本との間で合意に達する可能性は現実的に見ればゼロである

日本が絶対に呑めない条件を突きつけたのだ。
突き付けられたハルノートに対して、戦争回避派の東郷外相でさえも

 

「長年における日本の犠牲を全然無視し、極東における大国の地位を捨てよ、と。これは国家的な自殺に等しい。最早や立ち上がる外ない」
と決断させるほどの内容であった。

 

また日本を経済制裁などで徹底的に追い詰めろと煽った中心人物がハリー・ホワイトであった。
この狙いは見事に的中し、やがて日本軍よる真珠湾攻撃へと導き先制攻撃をさせることに成功した。

 

日本に対して突き付けられたハルノートはアメリカ側の交渉の当事者であった「コーデル・ハル国務長官」の名前からこのように呼ばれている。

 

しかしハルノートの原案を書いたのは実はルーズベルト大政権時代のアメリカ合衆国の財務次官補として要職にあったハリー・ホワイトである。

またソ連や中国への武器の援助を目的とした「武器貸与法」の作成にも関与している。

終戦から3年後の1948年にスパイの疑いをかけられ下院非米活動委員会に召喚され自分はスパイではないと否定したが出廷した3日後、ニューハンプシャー州の自分の農場にて猛毒性のあるジギタリスを大量に服用し自殺したとされている。

後にホワイトはソ連のスパイであったことが、ヴェノナ文書の解読ににより確認されている。

 

トーマス・アーサー・ビッソン

トーマス・ビッソン

延安を訪問・右端がトーマス・ビッソン

 
 

アジア専門家、GHQ(連合軍最高司令官総司令部)顧問、日本国憲法草案訳者

 

アメリカ世論を反日・親中国に変えるために大々的な反日宣伝を繰り広げた国民運動組織「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」の発起人の一人が、ビッソンなのである。

1937年中国共産党の本拠地、延安を訪問し、毛沢東と会見した。日中戦争勃発後には『Japan in China』を刊行し、日本の侵略を厳しく批判した。

日本が戦争に負けた1945年10月から1947年4月までGHQのメンバーとして日本で勤務、GHQの民政局に属し憲法改正等、占領政策に関わった。
皇室典範と現行の日本国憲法の関係性などに介入、この介入が後の皇室の在り方や今日の皇位継承問題の発端となる。
いわゆる日本弱体化政策の推進を行った。

 

その他、対日外交に携わったソ連のスパイ
フィリップ・ジャッフェ(中国支援評議会常任理事、親中反日誌アメラシア発行人)
ラフリン・カリー(大統領補佐官 コロンビアに亡命)
アルジャー・ヒス(国務長官上級補佐官、カーネギー国際平和財団理事長)
ミルドレッド・プライス(中国支援評議会事務局長)
エドワード・カーター(太平洋問題調査会(IPR)・事務長、親中反日)

ソ連のスパイ及び協力者一覧リスト Wikipedia

 

日本を非難する様々なキャンペーンを展開

アメリカ中国人友の会の設立

 

フィリップ・ジャッフェ(機関紙「チャイナ・トゥデイ」編集長)ソ連のスパイ

 

アメリカ共産党は1933年「日本の侵略に抵抗する中国人民の戦い」を支援する世論をアメリカ国内に広げるため「アメリカ中国人友の会」を設立し情報を発信続ける。
中国がいかに日本に侵略されひどい目に遭っているかを訴え続け
「中国のかわいそうな子供たちのためにご飯一杯分の寄付をして助けてあげましょう」
というキャンペーンを労働組合、YMCAキリストキリスト教団体などに呼びかけた。

 

太平洋問題調査会(IRP)の乗っ取り


IRPで活動していたソ連のスパイ達

事務総長:エドワード・カーター(親中反日)
編集長:オーエン・ラティモア(発行の月刊誌であるパシフィック・アフェアーズの編集長、蒋介石顧問)
研究員:ハーバート・ノーマン(カナダ外交官、GHQ調査課長 57年自殺)
研究員:陳翰笙(ゾルゲ事件、もうひとりのスパイ」に謎の中国人「ワング」として登場)
研究員:朝鼎(ゾルゲグループ)

太平洋問題調査会は当時アメリカ最大のアジア問題のシンクタンクで1925年に設立された。中国をめぐる日米間の対立調整が中心課題だった。
当時アメリカには対外情報機関はまだなかったためアジア太平洋問題に関する情報を行っていたのは民間のシンクタンクの太平洋問題調査会だった。

このIRPをアメリカ共産党が乗っ取り中立的な立場だった機関を日本の外交政策を批判する政治団体へと変えていく。

YMCA主事としてインドや中国で活動したエドワード・カーターが1933年に事務総長に就任するや、日本を侵略国家として非難する一方で中国共産党を擁護する立場をとり、日本の侵略を非難するパンフレットを次々と発行して日本への対外政策に大いに影響を与えることになった。

また陸海軍の将校向けの教育プログラム作成に関与するとともに、『汝の敵を知れ』といった啓蒙用反日パンフレットを軍や政府に大量に供給した。

IPRが製作に協力した対日政策のために作られた宣伝映画「汝の敵日本を知れ」は、日本が世界征服を目論んでいるとし、「南京大虐殺」などを取り上げている。

 

 
 

 

日本の中国侵略に加担しないアメリカ委員会の設立


フィリップ・ジャッフェ(発起人)
TA・ビッソン発起人

他にも「日本の中国侵略に加担しないアメリカ委員会の設立」など様々な反日団体を設立し、『日本の戦争犯罪に加担するアメリカ』と題したブックレットを60,000部、
戦争犯罪』と題したパンフレットを22,000部作製し、連邦議会上下両院のあらゆる議員やキリスト教団体、婦人団体、労働組合などに配布し、大々的なロビー活動を開始した。

いかに日本が中国に対してひどいことをしているかを訴え、中国を助けようという国民運動を展開することに成功し、1938年の12月にルーズベルト政権は中国に対して2500万ドルの借款を決定する。

アメリカの世論が日本非難一色になっていくがその裏でシナリオを書いていたのはソ連のスパイだった。
その狙いはものの見事に成功し、追い詰められた日本は1941年12月に真珠湾を攻撃することになり日米戦争が始まった。

戦後、漁夫の利を得たソ連は東ヨーロッパの地域をほとんど占領し、中国共産党を作り、ドイツと朝鮮半島の半分を支配し共産主義を世界に広めることに成功しました。

日本とアメリカをいかに戦わせるかが目的だった

 
 

ソ連の指導者レーニンは1919年、世界共産化を目指してコミンテルンを創設し、共産化を成功させるためにレーニンは、「敗戦革命論」を唱えた。

敗戦革命論とは資本主義国家同士が戦争をするよう仕向けるとともに、その戦争が終結した後、敗戦国の混乱に乗じて共産党が権力を掌握し、その国を共産国家に変えていくというのが革命戦略だ。

この目的を遂行するため1919年9月、コミンテルン・アメリカ支部としてアメリカ共産党が設立され、政権内に入り込み日米間の対立をあおるためにアメリカの世論を反日感情へと誘導していく活動を始める。

そのために様々な外部団体を組織し「日本は悪辣な侵略国家である」というイメージをアメリカの国民に訴え、反日の国内世論を盛り上げるための様々なキャンペーンを繰り返し行った。

戦後、かねてよりルーズベルトはソ連共産党や中国共産党と通じていたのではないかと言われていたが断定できる証拠が当時は見つからなかった。
その点を指摘する声もあったが確たる証拠がないためそのような説を唱える人物は陰謀論者としてことごとく排除されてきた。

それだけにNSAが公開した「ヴェノナ文書」が知識人たちに与えた衝撃は大きいものがあった。
「ヴェノナ文書」という政府の公的な資料が公表されたことによりアメリカは正しい戦争の歴史観を取り戻さなくてはならないと考える人たちの間で今、日米戦争に対する見直し作業が急ピッチで進められています。

ヴェノナ文書翻訳書

 

「裏切られた自由」が発刊され、さらに解明が進む

ヴェノナ文書が公表された後にさらにもう一つこのような歴史観を裏付ける証言となる「裏切られた自由」と題された書籍が2011年に刊行され議論を呼んでいます。

「裏切られた自由」は第31代アメリカ大統領ハーバート・フーバーが第二次世界大戦の過程を詳細に検証した回顧録であり、さまざまな情報にアクセスできたアメリカの最高権力者が、20年の歳月をかけて完成させた第一級の史料である。

この回顧録は第二次大戦のそれまでの戦争史観を真っ向から対立するものでありそのためフーバーの死後50年もの発売を控えていました。
公表すればあまりにも影響が大きすぎるのではと危惧した遺族が心配したからです。

「裏切られた自由」の中でフーバー大統領は以下のよう強く主張しています。

  • 日米戦争は日本を経済戦争で追い詰めてやった戦争であって、日本を戦争に追い込んだのはルーズベルトであり、日本の侵略が原因ではなかった。
  • やる必要のない戦争をやり、ソ連と手を組んだことによりソ連のスパイがホワイトハウスに多数入り込み、その結果、共産主義を世界に広めてしまった。

日米戦争を引き起こしたのは戦争をしたくて仕方がなかった時の大統領フランクリン・ルーズベルトだったとハッキリ指摘しています。

終戦後ソ連のスパイは日本にも入り込んでいた

1945年に日本は敗戦を迎えます。
日本を占領統治するためアメリカのダグラス・マッカーサーを最高司令官とするGHQ(連国軍最高司令官総司令部)が東京に置かれます。

それに合わせてアメリカで活動していたソ連のスパイがGHQの職員として来日し、民主化という美名の下に共産主義国家を作ろうとして活動した。

対日占領政策の一環として行われたものの中に  WGIP(日本人に戦争犯罪意識を刷り込む計画があります。

分かりやすく言うと日本が二度とアメリカに歯向かえないように戦争を起こしたことの罪悪感を植え付ける宣伝計画である。
日本はアジアを欲望のために侵略した悪辣な国家であから、その罪を背負い謝罪し続けなけらばならない、というものである。

この計画に基づきGHQは思想や言論を検閲し、メディアや教育現場において徹底的に行ったがその政策にもソ連のスパイが関与している。
その結果、戦後日本人は自分の国を誇れない、何処か日本卑下する国民となってしまい戦後70年以上経過した今もなおこの洗脳政策の呪縛に囚われている。

この植え付けられた「自虐史観」の元を辿ればアメリカの世論を誘導したソ連のスパイの活動にあると言える。

傍受された暗号通信文の中に日本国内からソ連との間でやり取りされた記録もあるが、アメリカに関連する事柄を優先して解読中のため残念なことにまだそこまで解読されていない。
しかし時間がたてばいずれ解読が進み公開されることになるだろう。

太平洋戦争についての新たな事実の判明に期待したい。

 
 
「裏切られた自由」で明らかに、太平洋戦争を起こしたのはルーズベルトだった

ゆがめられた史実を取り戻そう子供たちの未来のために植え付けられた自虐史観からの開放が必要だ 本当に日本はアジアを侵略した ...

 

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