国内関連

自国に誇りを持てないと国は衰退する「イギリス病」の例から学ぶ

2021年7月31日

国が衰退する原因は経済政策の失敗によるところが大きいのですが、自国に誇りを持てなくなると活力がなくなり経済が衰退するということもあるのです。

そのお手本となるのが「イギリス病」と言われている例があります。




イギリスの国際競争力の衰退

1960〜1970年代のイギリスは、労使紛争の多さと経済成長不振のため、他のヨーロッパ諸国から「ヨーロッパの病人」と呼ばれた時代があります。

そうなってしまった原因は、イギリスの左派政党である「労働党」が政権を担い「ゆりかごから墓場まで」をスローガンとした高度な社会福祉路線の実施・国有化による産業保護政策が原因とされています。

その結果、国内製造業への設備投資を減退させることとなり、資本は海外へ流出し、、国有企業は経営改善努力をしなくなっていき、イギリスは国際競争力を失っていくことになったのです。

これは経済政策の失敗によるものですが、もう一つ大きな原因があります。

左派勢力によるゆがんだ教育政策

この当時のイギリスは、自虐史観教育が蔓延し、教育の荒廃が激しく、子どもたちの深刻な学力低下を招いていたのです。

その当時使用されていた教科書にはイギリスがかつて所有していた植民地時代にどんな残酷な仕打ちを行っていたのかという内容がいたるところに散りばめられています。

イギリス植民地支配の残虐性とその犠牲となった有色人種の悲劇をグロテスクなイラストで強調したり、「人種差別に満ちていた侵略国家」として教えられていたのです。

大英帝国が悪の帝国だったかのような自虐的歴史教育が横行し、若者は国に誇りを持てず無気力になっていき、まさに国家としての危機的状況だったのです。

イギリスにも日本の日教組のような教員組合があって、特定のイデオロギーを子供たちに教えこむということが行われていました。

イギリスの日教組とも言える「教師労働者連盟」は、自国の歴史や伝統を否定する教育を推し進めましたが、これは左派の労働党が政権を維持するための選挙戦略として行っていたものでした。

イギリス病の要因となったのは「経済対策の失敗」と「教育制度」の二面が重なって引き起こされたのです。

病の克服「鉄の女サッチャー」の登場

そしてこれに対して、1979年の総選挙で保守党が政権を奪回し、鉄の女マーガレット・サッチャーが首相につくと国有企業の民営化、税制改革、規制緩和、労働組合の弱体化などの政策を推し進め、悪化する一方の経済に歯止めをかけることに成功しました。

そして見逃してはならないのが「英国病」を克服した原動力には、「経済改革」に加え、「教育改革」を断行したことがよく知られています。

サッチャー氏は1988年、「教育改革法」で、「教育水準の向上」と「自虐的偏向教育の是正」の2つの政策を断行しました。

サッチャー氏は強力なリーダーシップで10年をかけ地道に国民を説得し続け、抵抗勢力を押し切り、見事に正常な教育を復活させイギリス病を克服したのである。

自虐史観教育」これってどこかの国に似ていませんか、そうです日本です。

GHQによって刷り込まれた自虐史観

日本は戦後GHQによって「日本は侵略国家である」という洗脳をする”自虐史観教育”が行われていました。

GHQが「日本弱体化政策」の重要な柱として、日本を侵略国家として子供たちに洗脳する「自虐史観教育」を学校教育に導入し、日教組が中心的役割を担いました。

GHQの最大の目的は二度とアメリカに歯迎えないように日本人を洗脳して日本という国の弱体化を図ることにありました。

この趣旨に沿ってWGIP(日本人洗脳プログラム)が作成されたのです。

二度と米国への脅威とならないようにするためには戦争に対する罪悪感をいつまでも持ち続けさせることにより、日本人を腑抜けに仕立てることを目的としたプログラムです。

この政策はマスメディアやラジオ放送、学校教育などさまざまなところを利用して日本はアジアを侵略した悪い国だと印象操作が行われました。

「日本は他国を侵略した悪い国」と教えられていては、子供たちが自国の歴史に誇りを持てるわけがありません。

イギリス病が起きたのは1960年代からですが、アメリカはその前に国を弱体化させる要点が分かっていたのです。

そしてそれは綿密な計画のもとに実行されました。

WGIPの中における報道規制

戦争犯罪観を植え付けるための一環としてGHQは思想や言論を管理するため新聞、雑誌、映画などあらゆるメディアに対して徹底的に検閲を行い占領軍の目的にそぐわない新聞や書物を発行した出版社を処分するための報道禁止項目を制定しました。

プレスコード(報道禁止項目)

  1. SCAP(連合国司令官、もしくは総司令部)に対する批判
  2. 極東軍事裁判への批判
  3. GHQが日本国憲法を起草したことへの批判
  4. 検閲制度への言及
  5. アメリカ合衆国への批判
  6. ロシアへへの批判
  7. 英国への批判
  8. 朝鮮への批判
  9. 中国への批判
  10. 大東亜共栄圏への宣伝
  11. 解禁されていない報道の公表
  12. 占領軍兵士と日本女性との交渉

※30項目のうち一部抜粋

プレスコードの中に中国、韓国に対して批判をしてはならないという項目があります。
迷惑をかけた国なのだから「反論せずすべてを受け入れろ」ということです。

このことによりありもしない南京大虐殺、慰安婦問題、徴用工問題など他国の言うがままに受け入れなければならなくなったのです。

しかし戦後長きにわたりこのような自虐史観が蔓延する中でも日本人は頑張りました、一時は世界第二位の経済大国まで上り詰めたこともあります。

さらに日本が飛躍するために必要なこと

そして日本が再び飛躍するためには自虐史観を完全に払しょくし、国民一人一人が国に対する誇りを取り戻すことが大きな原動力になります。

そのためにはGHQによって葬り去られてしまった近代史の歴史を何が真実だったのかもう一度掘り起こしてみることが必要です。

そうすれば日本という国の光の部分がたくさん見えてきます。

イギリス病を克服したサッチャー氏の政策をお手本としてみれば、一人一人が自国への誇りを持つことがいかに大事かということが分かります。

日本人はもっと胸を張って海外へ出て行っていいのです。

そしてこんな時に聞こえてくるのがこのような状況をすべて理解した上で日本人に向けられた台湾の「故李登輝総統」の言葉です。


「日本人よもっと誇りを持て」

太平洋戦争起こしたのは日本ではなく "ルーズベルト大統領 "だった

ゆがめられた史実を取り戻そう子供たちの未来のために誤った歴史を取り戻すことが必要だ。 本当に日本は東アジアを侵略した悪い ...

続きを見る

「ヴェノナ文書」で解明されたルーズベルト政権内にいたソ連のスパイ達

「ヴェノナ文書」の解読で日米戦争の見直し作業が進んでいる なぜ太平洋戦争は始まったのでしょうか、それを解明する資料がアメ ...

続きを見る

「マッカーサー証言」日本は侵略ではなく自衛のために戦った

日本ではあまり知られていませんが、マッカーサーがアメリカの上院議会で行った貴重な証言があります。 1945年8月15日、 ...

続きを見る

敗戦後日本人に埋め込まれた「自虐史観洗脳装置」WGIPとは

ゆがめられた史実を取り戻そう子供たちの未来のために今なお続く占領軍の洗脳政策から解放されることが必要だ 日本が敗戦後、占 ...

続きを見る

おすすめの記事

1

今、沖縄でチュチェ思想の勉強会や講演会などが定期的に開かれ、北朝鮮の政治思想を浸透させる活動が活発に行われています。 そ ...

2

  借りた修学資金は返さなくていい。 車の免許取得は税金で。 家を建てれば800万円の公的資金が 協会が認めれ ...

3

世界一屈辱的な礼とはどのようなものなのか李氏朝鮮時代に行われていた「三拜九叩頭」(さんききゅうこうとうのれい)の礼を見て ...

-国内関連

© 2021 HONTOBAKO