HONTOBAKOおすすめの本

私たちは何者なのか・・
本書は２０００年以上にわたる国民の歴史と、激動にみちた日本という国の変遷を1本の線でつなぎ、自国の歴史を深く知ることにより「私たちは何者なのか」という答えが見えてきます。

その問いに答える日本通史の決定版である。

特におすすめしたいのは下巻の近現代史の章である。
私たちは歴史教育で、明治以降の近現代史をほとんど教えられていません。
なぜなのでしょうか?

その理由は太平洋戦争終結後、戦勝国である欧米の国々、特にアメリカにとって本当の事実が明らかになると不都合なことがあるからです。

しかし、今アメリカの保守派の言論人の間であの太平洋戦争とは何だったのか、誰が戦争を望んだものなのかという歴史の見直し作業が行われています。
今まで隠されていた貴重な一時資料が次々と公開されるに連れ、歴史の皮が一枚一枚はがされるごとに真実が明らかになりつつあります。

戦後私たちが教えられたのは日本は侵略戦争をした悪い国であり、近諸国に未来永劫贖罪をしなければいけないという自虐史観教育を受けてきました。
そのためどこか誇りを持てない、恥ずかしい歴史を持った国であるという劣等感にとらわれがちになっています。

自国に誇りが持てない国は衰退するというのは1960年代以降に英国を覆った「イギリス病」の例が示しています。
まさにこれこそ敗戦後に日本を統治したアメリカが望んだことなのです。

そしてそのためにアメリカは何をしたのか。

2600年以上もの時を経て織りなされてきた歴史の最先端にいるのが今を生きる私たちです。

将来の日本を背負う若者が周辺国の同世代と歴史論争をするにしても、基礎知識を持っていなければ感情的な反発に走ったり、沈黙に陥ったりするばかりだろう。
海外との関わりが増えている今こそ、まさに今の日本に影響を与えている、開国以降の日本の歩みを知ることが重要になってきています。

事実の歴史を学び、真実を自分にも周りにも、子供にも誇りを持って語り続けることが大事です。

これまで頭の中をもやもやと覆っていた雲がすっと消えていくような読後感があります。

日本人ならぜひ一読しておきたい書である。

• 国債は国の借金、だから少なければ少ない方がいい。
• 国債は発行されればされるほど、国民の負担が増える。
• 国はできるだけ「節約」して予算を減らすべき。

この中に一つでも「そのとおりだ」と思うものがあっただろうか。
もしあったならば、あなたは「一国の経済」というものを間違って理解していることになる。

「借金１０００兆円」に騙されるな
財務省の利己的なロジックに惑わされずに。物事を正確にとらえる目。実はそれが実は最大の武器になるのだ。
「国債の真実」を理解することもまた、そんな武器の一つと考えてもらえれば幸いである。

自動車産業はどこの国にとっても大切な基幹産業を担っている。

ハイブリッド車の特許の数は日本の自動車メーカーが圧倒的に多く取得しています。
１位がトヨタ、2位が日産、3位が本田となっていて日本車が上位を独占しています。

日本の内燃機関の技術は世界一であり欧米の自動車産業は日本の優位性を覆すことは難しいことを知っているのです。

そこでそのパワーバランスを変えるために戦略の転換を図り新たなゲームチェンジを仕掛けてきた。

そのために打ち出されたのが電気自動車への完全シフトであり、ＬＣＡというＣＯ２の排出量への転換を図る指針を打ち出してきた。

この指針に従えばいずれ日本の自動車業界はもとより産業界全体が電気料金の安い中国や海外へ工場を移転せざるえなくなり日本の産業界は衰退することになる。
その結果日本のGDPの25％を失うことになり1千万人以上の雇用を失うことが予想される。

2015年に採択されたパリ協定を受けて2017年の経済産業省が試算した報告書を発表した。

その報告書にはCO2ゼロ目標を達成するためには80％の削減が必要であり、仮に業務・家庭・運輸・エネルギー転換部門をほぼゼロエミッション化できたとしても、

「８０％削減という水準においては、農林水産と２、３の産業しか国内で許容されないことになる」

と書かれている、要は不可能であると結論付けている。

2017年長期地球温暖化対策プラットフォーム報告書 経済産業省（10ページ目に記載されている）

脱炭素」は30年までに消費税率を20％に上げるのと同等の国民負担になる。
仮に、これがすべて家庭の電気代に上乗せされて徴収されるとなると、世帯あたりの電気代は現在の年間約12万円の5倍の60万円になる。
9年後、あなたは払えますか？

・そもそもCO2を０にすることなど実現可能なのか。
・気候危機説、「不都合なデータ」は隠蔽されている
・災害の激甚化など起きていない
・モデル予測に問題あり
・外れ続けた不吉な予測
・異論を封殺するプロパガンダ
・日本の製造業が滅びないためには、どんな戦略が必要か。

日本人なら知っておかなくてはならない太平洋戦争の真実。

日本はアジアの国々を侵略するためにアメリカとの開戦を望み、真珠湾に奇襲攻撃を仕掛けた悪辣で卑怯な国である。

そのため被害を及ぼした国に未来永劫謝罪し続けなければならない。
と私たちは戦後に教えられてきました。

戦後半世紀を過ぎてから、いろいろな機密文書が次々と開示されるにつれ、アメリカの保守系の歴史学者やジャーナリストの手によってルーズベルト政権の問題点が次々と明らかになってきています。

その結果以下のようなことが徐々に明らかになってきています。

• 太平洋戦争は日本が望んで始めた戦争ではない。
• 日本を追い詰めて戦争を仕掛けたのはルーズベルトだった。
• 開戦へ導くために蒋介石政権とホワイトハウスと日本の3カ所で同時にソ連の工作員が働きかけを行っていた。
• やる必要のない戦争をやり、ソ連と手を組んだことによりソ連のスパイがホワイトハウスに多数入り込み、その結果、共産主義を世界に広めてしまった。

1951年の5月3日に行われたアメリカ上院軍事外交合同委員会に於いてマッカーサーの証言が議事録に残されている。

「日本を戦争に駆り立てた動機は、大部分が安全保障上の必要に迫られてのことだった（Their purpose, therefore, in going to war was largely dictated by security.）」と

この意味するところは、日本は侵略ではなく「安全保障の必要に迫られてのこと、つまり自衛のために戦争したと証言している。

日本は誰と戦ったのか。
日本の真の敵はアメリカではなく、ソ連・コミンテルではなかったのか。

ヴェノナファイルで判明したソ連のスパイ及び協力者一覧 Weblio辞書

「日本を追い詰めて戦争を仕掛けたのはルーズベルトだった。」

2011年に「裏切られた自由（フリーダム・ビルトレイド）」と題する1冊の本が出版され話題になっています。

その本の内容はこれまでの太平洋戦争史観を１８０°覆す内容となっています。

太平洋戦争の開戦に踏み切ったのは３２代大統領のフランクリン・ルーズべルトであり、フーバーはその前の大統領です。

「裏切られた自由」はさまざまな情報にアクセスできたアメリカの最高権力者フーバーが20年の歳月をかけ資料に基づき第二次世界大戦の過程を検証した1078ページに及ぶ回顧録です。

太平洋戦争は何のために起こされたのか、また誰が起こしたものなのかを綴った内容になっており、これまで隠されていた太平洋戦争の真実が語られている一級品の資料と言える。

しかし、この本はさまざまな影響を考慮して50年間もの間封印され世に出ることはありませんでしたが、フーバー研究所から2011年についに出版されました。

本書は『裏切られた自由』の邦訳者である渡辺惣樹氏により主要な論点を解説し、同書の記述をもとに第二次大戦の真実を浮き彫りにした書である。

部落解放同盟は出身者に対する差別の撤廃と被差別部落の完全解放をめざす運動団体として1955年に結成されたが解放同盟はまさに戦後最大のタブーとされている。

同和対策事業特別措置法が1969年に施行されたのを皮切りに部落解放同盟は世界に類を見ない、底なしの利権と腐敗を生みだすシステムを生みだしてきた。

この特法が施工されてから３０年の間に１５兆円にものぼる巨費が投じられてきたのです。

どんな問題を起こしてもマスコミでほとんど取り上げられることがなくその結果、全国の自治体を暴力で屈服させることに成功し、百億円という公金が闇へと消えている。

本書は部落民の起源、部落問題とは何か、同和事業にからむ不祥事等を始め様々な視点から解説され、自治体担当者、人権擁護委員、企業のコンプライアンス担当としても十分に通用するレベルまで解説されている。

また近年では「アイヌ協会」との関連性も指摘されている。